日本における斜頭症矯正の歴史
日本では長らく頭の形は個性の一つ、と言う考え方が主流でした。
ですが、それは肯定的な受け止め方をされるのではなくネガティブなものであり時にはイジメの対象にもなっていたほどです。
現在でも頭の形でイジメを受け、どうにかしたいと相談されてくる方も少なくないのが実情です。
ですが日本に於いて斜頭症の矯正が始まったのはイジメ解消ではなく障碍というものが先に来ていたのです。
1990年代、障碍児療育を始めた山田はある事に気が付いたのです。
「障碍を持っている子は頭の形がいびつな子が多い」
例えば、ダウン症児や脳性麻痺児は短頭症(絶壁頭)や斜頭症が多いことが今では良く知られている事ですが、当時はいびつな頭が当たり前のこととして受け入れられておりそれが、本来あるべき状態ではないとは誰も考えていなかったのです。
そこで既に斜頭症の矯正が始まっていたアメリカの論文などを取り寄せ(当時はインターネットが脆弱で論文検索もままならない状態でした)、非常に少ない論文などを入手したり療育で繋がりのある小児科医などの協力を得て、数人の脳性麻痺児のお子さんのご両親の承諾を得た上で手探りで斜頭症の矯正を行い始めたのです。
結果として、斜頭症の矯正を行うと有為に障碍児が持ち問題の改善が解消されていく事が分かったのです。
例を挙げると、緊張型の脳性麻痺児の場合、その緊張が改善したりてんかん発作の頻度が少なくなったり(中には発作を起こさなくなったケースも！)、ダウン症児だと難治性中耳炎が良くなったりしていきました。
そこで今度は比較として同じレベルの斜頭症児を矯正した場合としなかった場合で1年後、3年後で経過を確認したところ矯正群は知的、目・耳・鼻の有病率などが有為に非矯正群より良い結果となったのです。
それ以降、山田は一貫して「頭のいびつな形は見た目だけの問題ではない」と言い続け、それが厚生労働省による斜頭症の疾患の重篤性「B」判定へと繋がっていくのです。
斜頭症矯正が認知されてきた道のり
日本の手技療法業界は非常に遵法精神が低いと言われています。
実際に、「骨盤矯正」や「小顔矯正」は山田が商標権を持ちそれを常に広報していますが無断で使用する人が後を断ちません。
斜頭症の矯正は非常に高い技術を要し、また、解剖学など高いレベルでの知識を要求されます。
ところが遵法精神が低く、安易に矯正というものに手を出す人たちが少なくない結果、多くの子供たちが怪我をし、死亡したケースも少なくありません。
そこで斜頭症矯正が安全で効果的なものと認知されるために様々な取り組みを行なってきました。
- 地域医療連携を締結する(個人クリニックではなく専門性のある、例えば大学病院とも連携できる)
- 講習会なども医療資格保持者以外は受けさせない
- 税務署には「医療費控除対象施術である」事を認識してもらいその対象となる
- 保健所に働きかけ施術調査を受ける
こういった地道な活動により少しずつ浸透して「整体師」「カイロプラクティック」「オステオパシー」などと標榜した無資格者や医療と連携していない人たちが斜頭症矯正ができないようにしていったのですが、残念な事に遵法精神が低い事もあり残念な整体院などは今もまだ存在しています。
「医療国家資格を持っていますか？」「地域医療連携を締結していますか？」「子供の解剖などの知識は専門家レベルですか？」と言った点をクリアせずに斜頭症の矯正を手掛けるのは問題があるとお考えください。
尚、山田は医療国家資格を持ち、解剖学会や人間工学会などの正会員であり、そして大学出版部からも専門書を発刊する「専門家」として認識されています。
ヘルメット業界との連携
日本ではまだ十数年の歴史しかないヘルメット療法は1人の医師の篤い想いから始まりました。
そしてその想いを受け止めアメリカのヘルメットを日本に導入すべく会社を設立してそれこそ東奔西走された方がおりました。
この2人がいなければ、恐らく日本でのヘルメット療法の開始は10年は遅れた事でしょう。
この2人の方々とは当初より繋がりを持たせていただき、医師の所属する大学病院とも医療連携を結び、またヘルメット会社が主催する講習会で講師をさせて頂いくなど良好な関係を築いています。
また、ヘルメット療法と手技療法は得意分野が異なり、手技療法はパーツの位置異常を得意とします。そう言った事もあってお互いを補完し合える関係でもあり今までで1000人を超える子供たちが様々なヘルメット療法と山田の施術を組み合わせて受けているのです。
その関係もあり、一介の治療院に過ぎませんが、多くの医療機関に紹介状を送付したり反対に紹介を受ける、また診療情報提供書のやり取りなどを行なっているのです。
そして治療院だからこそできる事もあります。
手技療法の業界は未だに反ヘルメット療法の方が少なくなく、それを払拭するのは私の役割だと思い療育関係でお世話になっている病院などに情報を提供したり、最新論文の紹介などを行なってきました。
その関係もありヘルメット療法に対して好意的な考えを持つ人が増えてきています。